電通が2月25日に発表した「2020年 日本の総広告費」は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、6兆1594億円（前年比88.8％）に減少しました。

イベントや販促キャンペーンの延期・中止が響き、東日本大震災のあった11年以来、9年ぶりのマイナス成長を記録し、1947年の統計開始以降では、リーマンショックの影響を受けた09年（同88.5％）に次ぐ下げ幅となりました。



媒体別だと、マスコミ四媒体広告費は2兆2536億円（同86.4％）で、6年連続の減少。「新聞広告費」「雑誌広告費」「ラジオ広告費」「テレビメディア広告費」全てで、前年割れとなりました。

特にテレビメディア広告費は、東京2020オリンピック・パラリンピックをはじめ、大型イベントの延期が続き、1兆5386億円（同88.7％）に落ち込んだようです。

一方、インターネット広告費は2兆2290億円（同105.9％）と好調。20年4～6月は新型コロナの影響を受けたが、他メディアよりも早く回復基調にあったようです。巣ごもり需要により、SNSやネット通販（EC）への接触機会が増え、大手プラットフォーマーを中心とした運用型広告の需要が高まったようでした。